中央日報



韓国の大手マスコミ、中央日報についての説明。



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中央日報について


大韓民国の朝刊日刊紙。 大韓民国10大中央総合日刊紙の1つ。 サムスングループ の系列会社としてスタートし、1999年にサムスングループから公式的には分離された。現在は中央グループ系列、中央日報(株)で発行し、本社はソウル特別市麻浦区サンアムサンロ48-6。 社名は中央日報株式会社。 元々は(株)中央日報だったが2018年3月に変更した。

始まりは夕刊新聞だったが、1995年4月から朝刊新聞に転換した。 韓国新聞社の中ではかなり早くにインターネット・ホームページを開き 、自社メディアで蓄積したデータベースを利用して『 オープンツリー』という名前のウィキサービスを開いたこともある。 そのためか、自らを『アジア初のインターネット新聞』と呼ぶ。

朝鮮日報、東亜日報と共に保守右派新聞の三大将で『朝中東』と呼ばれる場合が多い。 しかし、いくら朝中東とはいえ、新聞が急速に影響力を失い、斜陽産業となる世界的な流れには逆らえなかった。韓国言論振興財団の報告書「言論受容者調査」によると、2008年に中央日報の閲読率は14.4%だったが、2019年の調査では2.3%に急落したことが分かった。 約10年ぶりに新聞閲読率が6分の1水準になったのだ。 一時、言論権力を誇った朝鮮日報でさえメディアの影響力が急速に縮小し、中央日報もこのような状況を免れなかった。

一方、総合編成において、JTBCが確実に進歩陣営への訴求に成功し、売上やニュースの信頼度の面で1位を占めることに成功。系列会社である中央日報の立ち位置がグループ内でますます脆弱になっている。

一例として、急激に下落する有料部数を挙げることができるが、他の紙媒体の新聞とは違い、本社レベルで無理やり有料部数を防御する戦略を放棄するのではないかという声がマスコミには多い。

また、JTBCが孫石熙（ソン・ソッキ）を報道担当社長に迎え入れた後は、中央日報所属記者のうち、将来性が認められる人材がJTBC報道局側に大部分が移っている。さらに5～6年以内に中央日報側の保守性向の高位職記者たちが集団で定年退任する予定だ。

基本的に社長であるホン氏一家で紙媒体の新聞を出来るだけ捨てようとしていて、特に洪正道（ホン・ジョンド）社長が機会があるたび、毎年紙新聞の構造調整の方向について言及している。 一方、2020年7月現在、ネイバーポータルの言論購読者数が400万を超える4つの言論のうちの2つが中央日報とJTBCだが、紙新聞の売上で言えば、中央日報が日増しに下落しているものの、少なくともポータルサイト記事のシェアにおいては、中央日報が他の朝中東メンバーである朝鮮日報や東亜日報の影響力に勝るのではないかという見方も存在する。

姉妹紙として、中央日報本社とワシントン・ポストとの緊密な関係おかげで、2000年代序盤から発行し始めた国際英字紙インターナショナル・ヘラルド・トリビューン（IHT）コリア 、中央デイリー（週6日発行）と、中央サンデー 、黒歴史となった中央経済新聞等がある。


＜参考＞
https://is.gd/hz18ZV


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